何が起きたか

2026年10月、Frontiers in Marine Science（海洋科学の査読誌）に、カキ礁の価値を世界規模で見積もった研究が発表されました。中国・清華大学深圳国際大学院のYuhan WuさんとMatteo Convertinoさんは、カキ礁に向く海域を地図にし、保全と復元が進んだ場合の「生態系総生産（GEP）」を評価しました。研究を紹介した報道で示された数字は約12兆ドルです。ただし、これは売上や利益、銀行にある現金ではありません。

背景：カキは海の土台になる

カキは食べものになるだけではありません。水をこし、栄養分を動かし、岸を波や嵐から守る働きがあります。殻が重なったカキ礁は、魚や小さな生きもののすみかにもなります。研究では、こうした働きを「生態系サービス」としてまとめました。ところが、世界のカキ礁は過去1世紀で85％以上減ったとされています。取りすぎ、海岸の改変、よごれ、気候変動が重なり、残る場所も傷んでいます。

12兆ドルはどう計算したか

研究者は、カキの出現記録と海の環境データから、約9.2キロの解像度で世界の海岸を調べました。生息地適性モデルを使い、カキ礁に向く場所を推定しました。対象は豪州、アルゼンチン、チリ、中国、フランス、ドイツ、イタリア、日本、韓国、米国です。そこに、カキの取引価値、殻に含まれる炭素、水のろ過、栄養分の除去を組み合わせました。つまり、カキそのものの値段だけでなく、カキが海でしている仕事もお金の尺度に置き換えたのです。

確認できたこと

この研究が示したのは、復元の候補地と、そこから生まれうる働きの大きさです。モデルの内部テストでは、適性を見分ける指標AUCが0.90でした。しかしこれは野外でカキ礁を確認した成績ではありません。別の輸出価値シナリオでは、チリ約6.35兆ドル、アルゼンチン約2.74兆ドル、米国約1.31兆ドルという数字も出ました。広い海域に一律のカキ密度と価格を当てはめた、比較用のシナリオです。

まだ分からないこと

地図で適性が高くても、そこに本当に礁を作れるとは限りません。海底の形、幼生の供給、病気、温度、塩分、よごれ、許可、費用、地域の使い道、買い手が必要です。計算に使ったカキの密度やろ過量は、全地域に共通する自然の定数ではありません。殻の炭素も、空気中の二酸化炭素を毎年減らす量や、取引できる炭素クレジットを意味しません。構成要素には時間単位の違いがあり、12兆ドルを単純な年収として足すこともできません。復元費用も含まれていません。

次に見る点

今後は、候補地を現地で調べ、地域ごとの種類と環境で計算をやり直す必要があります。復元した場所で、水のにごり、栄養分、岸の守られ方、生きもの、費用を長く測ることも重要です。既に残る礁を守り、気候変動や流域からのよごれも減らさなければなりません。12兆ドルは約束されたもうけではなく、海の小さな動物が支える仕事を見える形にした警告と提案です。